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東海道新幹線開通と車庫法の関係や歴史についての記事です。東海道新幹線と車庫証明の手続きについて規定する車庫法

一見まったく繋がりがなさそうに見える両者には、実は意外な関係や歴史があります。

日本ではじめての新幹線、東海道新幹線は昭和39年10月1日に開通しました。

建設着工は昭和34年の4月20日のことです。

そして東京オリンピックも東海道新幹線の開通と同じ年の昭和39年に開催。

オリンピック景気と呼ばれ、インフラの整備やオリンピック開催に伴う競技場などの建築物が多数建てられた時代。

東海道新幹線開通と東京オリンピック開催に向け、日本経済が飛躍していく真っ只中、車庫法は昭和37年に制定されました。

 

激増!!昭和30年代の自動車保有台数

昭和29年に自動車保有台数が100万台を突破。

そして経済成長の波に乗り続け、驚くことに10年後の昭和39年には、自動車保有台数が約593万台まで増加しました。

10年で約490万台も増加したことになります。

しかしながら自動車の増加に伴い、事故発生件数の増加が問題となってきました。

さらに当時の時代背景として、自動車台数の増加に伴う交通渋滞、路上駐車等の違法駐車という問題が起こっていました。

そのため道路交通の円滑化や違法駐車対策として、「自動車の保管場所の確保等に関する法律(車庫法)」が制定されたのです。

 

当時は路上駐車が多発?保管場所がなくても自動車を購入できた。

車庫法は昭和37年に制定された法律です。

今となっては考えられませんが、車庫法が制定されるまでは、保管場所を持っていなくても自動車を購入できたり、自動車登録を行うことができていたということになります。

そのため道路を駐車場のように使う人もおり、近所トラブルが起こることもありました。

消防車が出動するものの、路上駐車により消防車が現場に入っていくことができないという事態も発生していました。

消火活動をするための消防車が、現場に入っていけないというのは、現在となっては想像できないですよね。

 

東海道新幹線開通と車庫法の関係・歴史 まとめ

最後までお読み頂きありがとうございました。

今回は東海道新幹線開通や東京オリンピック開催に伴う経済成長と意外な関係のあった車庫法制定の歴史についてご紹介しました。

新たなカーライフを送るうえで、今では当たり前になってしまった車庫証明。

現在は、なぜ車庫証明が必要なのかもほとんど考えることなく国民に浸透している手続きです。

車庫法が制定されて半世紀以上経ちます。

現在では自動車を購入する場合、車庫証明が不要な地域を除き、個人、法人問わず保管場所がなければ運輸支局で自動車の登録を行うことができません。

つまり保管場所がなければ自動車の購入は見送らなければならないのです。

車庫証明の制度は、自動車を購入に伴い保管場所を警察署に証明してもらう手続きというだけではなく、路上駐車を防止し道路交通が円滑に進むためにできた制度であり、制度ができた歴史や当時の時代背景まで踏まえますと非常に奥深く感じられます。

 

あわせてご参照ください。

参考:車庫証明とは何かなぜ必要かを詳しく解説

参考:運転免許と車庫証明の関係

 

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